「災害用トイレの備蓄 一般家庭で僅かに2割」

「災害用トイレの備蓄 一般家庭で僅かに2割」
番組担当の塚本です。熊本地震の被災地では、今も3000人以上の人が避難所での生活を余儀なくされています。報道される避難所での生活が、10年前の地震の際の避難所の様子と余り変わっていない事を指摘する声は強いものがあります。大規模地震が起きた時に、どこで避難生活を送るかを考えた時に、出来るだけ自宅で暮らしたいと考える人は、全体の7割に達しています。ただ、自宅での生活が出来たとしても、停電や断水が起きれば、いつも通り水洗トイレが使えるとは限りません。
日本トイレ研究所の調査によりますと、7割以上の人が在宅避難を想定してはいるものの、「携帯トイレ、簡易トイレなど災害用トイレ」を備えている人は、2割にとどまっています。また、仮に断水していなくても、建物の排水管が壊れている場合は、水洗トイレを使うと汚水が溢れたり、逆流したりすることを知らない人は、6割近くに上っていました。
更に災害用トイレを自宅に備えている人でも、その使い方を確認した人は24%、確認していない人は60%に上っていました。
日本トイレ研究所では、災害用トイレは、最低3日間、出来れば1週間分の備蓄が必要で、1日に5回トイレを使うとすると、一人につき最低15回分、出来れば35回分の備蓄が必要だと呼び掛けています。