「職場介助者さえいてくれれば」①

番組担当の塚本です。

職場介助者とは、その字のごとく、障がい者の就労に当たって、日常の業務の介助に当たるスタッフのことです。

昨年秋に「全国視覚障害者雇用促進連絡会」が開かれた際に、理学療法士の資格を持つAさんという方から、職場介助者制度の大切さを訴えるメッセージが寄せられましたので、その内容を二回にわたって紹介させて頂きます。

網膜色素変性症のAさんは、理学療法士の資格を取り、40歳過ぎにある病院に就職しました。

その後、見えにくさが増してきたため、Aさんは老人ホームに転職します。

転職後、数年して、職場環境や日々の業務が厳しさを増し、視力も低下したため、仕事に支障が出るようになりました。

ただ、職場では、上司から業務遂行上、どんな配慮が必要なのかなどの聞き取り調査は無く、逆に正社員としてではなく、非正規職員として働いて欲しいと伝えられたということです。

「体のいい退職勧奨だ」と受け止めたAさんは、これには納得せず、労働組合に相談し交渉してもらった結果、リハビリ室のある病院へと異動となります。

ただ、この当時は障がい者に対する職場での合理的配慮を義務付ける法改正がなされておらず、視覚障がいのAさんにとっては、処方箋やカルテの読み取りなどに苦労する日々が続きました。

音声パソコンを導入して欲しいという要望も認められなかったということです。

それどころか逆に、「職場は理学療法士を雇っているのであって、障がい者を雇っているのではない」という言葉すら浴びせられたという事です。

そして十数年、続けた理学療法士としての業務から外され、補助員として定年まで勤めることになってしまいました。

当時を振り返って、Aさんは、もしも職場介助者制度が自分にも適用されていれば、最後まで理学療法士として働き続けることが出来たのではないかと訴えています。