東急ジオックスが語る！メンタルヘルスのDX化の取り組みとは？

文化放送・松井佐祐里アナ「DX、デジタル化という視点で取り組んでいることは何ですか？」

東急ジオックス株式会社代表取締役社長　社長執行役員・諏訪嘉彦氏「DXの現場の安全応用です」

松井「DX、デジタル化の必要性を強く感じたきっかけは何ですか？」

諏訪「メンタルヘルスに対する現場での対策は、手作業でやると大きな負荷がかかります。手作業の部分をDXを取り入れることで、現場での応用が劇的に進みます。その可能性を感じて取り組んでいます」

L is B代表・横井太輔氏「メンタルヘルスをチェックシートみたいなもので手書きでやっていくと、余計な仕事、負荷がかかると。だから、これをデジタル化することで、DXに取り組んでいるということですね」

諏訪「メンタルヘルスの対策は、具体的にはご本人がメンタルヘルスに対して、どういう傾向が出ているかを調査しなければいけません。厚労省が認めている考え方でも、23項目のチェックシートがあります。それをやることで、現場に時間的な拘束や、1000人分のチェックシートが集まったら、それを誰かが処理しなければいけません。これは、相当な作業になります」

横井「そうですね～」

諏訪「現実、今はそれをしてもらっている。しかし、DX化して分析もしてもらって、返してもらう。例えば、ヒヤリハットという経験があって、それが同じ箇所で複数あったら、そこは改善の可能性があることがわかり、対策が打てる。もう１つ、例えば20社の下請けのうち、２つ、３つだけメンタルが高い状態だとわかるとその下請けに対策が打ちやすくなる。」

横井「今、ヒヤリハットの報告のＤＸ化というのはどれくらい進んでいますか？」

諏訪「IT系の企業にお願いしているんですけど、ほぼほぼプロトタイプが出来上がっています。スマホで入力して集計、アウトプットが出るところまでは1か月もかからずに出来ました。年内に現場で実証試験が出来るというところを目指しています」

「L is B presents　現場DX研究所」は毎週月曜20時～20時30分まで文化放送（AM1134kHz、FM91.6MHz、radiko）で放送中。radikoのタイムフリー機能では、1週間後まで聴取できます。日本最大級の音声プラットフォーム「Voicy」でもアーカイブ配信しています。