新型コロナウイルスの世界的大流行で人々の生活は大きく変わり、今までの〝常識〟が全く通用しないニューノーマル時代へと突入しました。代表的な例としては、仕事のテレワーク化が挙げられるでしょうか。富士通株式会社では「オフィスがある場所が働く場所」ではなく、「仕事をする場所がオフィス」になるよう、通勤定期廃止の代わりに在宅勤務助成金を支給、単身赴任の解消、全従業員にコアタイムのないフレックスを適用しているそうです。また日本最大手の広告代理店である株式会社電通も、遠隔勤務を主体とした分散型オフィスに改革するため、グループの本社ビルの売却を検討しているとの発表がありました。テレワークは、長時間労働や少子高齢化など様々な社会問題に広く効果が期待できるとされており、働き方改革でも推奨されてきました。それにもかかわらず今まで全くと言っていいほど定着してこなかった日本において、ここまでの変化は予想を大きく超えるものでしょう。

ただデジタル先進国とは言えない日本において、テレワークという新常識が定着するのには課題が多いのも事実です。2020年4月に発令された緊急事態宣言下では、突然の事態に急遽導入されたテレワークに不安を抱える人が大半でした。システムやネットワーク環境が整わず、結局出社しなければならなかったという人も少なくありませんでした。それでも危機的状況に対応するべく企業のデジタル化が少しずつ進められ、2021年1月現在発令されている緊急事態宣言下においての新しい働き方は、前回のものよりスムーズに受け入れられている人が多いのではないでしょうか。

少し前の時代のことを考えてみると、今では当たり前のようにできるテレビ電話は存在しませんでした。日本においては1970年の大阪万博で披露されて以来その存在はあったものの、とても高価で夢のまた夢の存在でした。90年代後半にインターネットが普及しはじめ、2000年代にやっと利用が可能になってきました。さらに今ほど身近に利用できるようになったのは、ここ数年のことだと思います。

電話についても同じで、日本に携帯電話が誕生してから35年程です。今でこそ誰とでも簡単に連絡がとり会える環境ですが、数十年前は今日待ち合わせしている人とさえ直接会うまで連絡が取れない時代だったのです。そんな時代にこのパンデミックが起きていたら、一体どうなっていたのだろうと考えると本当に恐ろしくなります。人との繋がりが絶たれてしまい、社会機能は失われ、情報の得られない恐怖に怯えていたのでしょうか。逆に考えると、このパンデミックによってどのような新しいテクノロジーが生み出されるのか、10年後の私たちはどのようなことができるようになっているのか、今の私たちでは想像しえない未来がとても楽しみに感じられます。

番組内では、テクノロジーとビジネス情報のメディアサイトCNET Japan編集長の藤井涼さんと、航空会社ANAのグループ会社アバターイン株式会社代表取締役CEOの深掘昴さんにご参加いただき「常識を再定義するニュービジネスとは」について熱いトークが繰り広げられました。

テクノロジーの可能性

常識を再定義するニュービジネスとは